
新NISA 月5万円の積立投資で、30年後には驚きの約3,470万円に到達します。これは年利4%という控えめな想定での結果です。多くの方が「月5万円なんて無理」と思うかもしれませんが、共働き世帯なら十分実現可能な金額です。新NISAの非課税メリットをフル活用すれば、課税口座との差は約340万円にもなります。
1. 新NISA 月5万円投資の基本をやさしくおさらい
- 年間投資枠:最大360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円)
- 生涯非課税枠:1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円)
- 非課税期間:無期限——売却すると枠は再利用OK (楽天証券, 三菱UFJ銀行)
Point
旧NISAよりも「枠が大きい」「いつまでも非課税」の二大メリットがあるので、なるべく早く使い切って”長く運用”したほうが有利です。
2. 新NISA 月5万円積立のシミュレーション条件
項目 | 設定 |
---|---|
毎月の積立額 | 5万円 |
年利(運用利回り) | 4%(控えめ想定) |
投資期間 | 30年(30歳→60歳) |
税制 | 新NISA枠内=非課税 |
月5万円×30年=1,800万円ちょうど。
新NISAの生涯上限ピッタリなので、枠をフル活用できます。
3. 新NISA 月5万円で30年後の着地額と「非課税」のインパクト
積立年数 | 元本累計 | 運用益 | 新NISAの場合 税引後資産 | 課税口座の場合 税引後資産(税率20.315%) |
---|---|---|---|---|
10年 | 600万円 | 約136万円 | 約736万円 | 約709万円 |
20年 | 1,200万円 | 約 633万円 | 約1,833万円 | 約1,705万円 |
30年 | 1,800万円 | 約1,870万円 | 約3,470万円 | 約3,131万円 |
30年間の差額=約340万円(教育資金1年分に匹敵!) (松井証券, あおぞら銀行)
新NISA 月5万円の積立投資を続けることで、これだけの差が生まれます。詳しい投資戦略については、新NISA 月5万円投資の完全ガイドもご覧ください。
4. ストーリー:30歳共働き夫婦「山田さん」一家の場合
30歳〜40歳:子育て・住宅取得
- 毎月5万円の積立は、ボーナス前後で「生活防衛費3カ月分」を確保できれば無理なく継続。
- 40歳手前で資産約740万円。このうち200万円を住宅頭金に充当しても、残りはNISA内で運用を継続。
40歳〜50歳:教育費ピーク前夜
- 子どもが高校〜大学受験期でも積立は継続。50歳時点で資産は約1,830万円。
- 大学入学時(52歳想定)に学費300万円×2人=600万円を一部売却で確保しても枠は再利用可能。売却後もNISA残高+追加投資で再び運用を続けられます。
50歳〜60歳:セカンドライフ準備
- 子育て終了後、60歳で約3,470万円。
- 退職金とあわせて「2000万円問題」にも十分対応可能。新NISAの非課税運用を続けながら取り崩しもできるので、65歳以降の年金補填にも◎。
もし課税口座だったら?
60歳時点の税引後資産は約3,130万円。差額の340万円は、夫婦で1カ月ずつハワイに”ロングステイ”できるレベル。
“非課税”の威力は想像以上です。
5. 新NISA 月5万円は高い?低い?家計チェックのヒント
- 家計の固定費削減
- 格安SIMや保険見直しで月1〜2万円は圧縮可。
- ボーナス併用で負担を平準化
- 夏冬ボーナスを使い、月3万円+ボーナス時30万円などもOK。
- iDeCoとのバランス
- 税控除が効くiDeCo(月2万円まで)+新NISAで”出口の幅”を持たせるのが鉄板。
6. 低金利ローンを探すならスポンサー「クラウドローン」
教育資金や住宅ローン借り換えで「少しでも金利を下げたい」なら
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一度の入力で複数銀行を比較でき、中古車購入ローンにも対応。新NISAで運用した資金を「増やす」、ローンで「減らさない」という両輪を回しましょう。
7. もっと知りたい方へ(内部リンク)
※すべて mo-gmo.com 内の関連記事。シリーズで読めば「家計×投資」の全体像がつかめます!
まとめ
- 月5万円の積立でも、新NISAなら非課税効果で30年後に約3,470万円。
- 課税口座との差は約340万円——子どもの教育費や老後のゆとりを大きく底上げ。
- 住宅・教育・老後という三大資金を”運用しながら”計画的に取り崩せるのが新NISAの真骨頂。
まずは家計を見える化し、「月5万円」を確保できるかチェック。
そして“早く・長く・枠いっぱい”——これが新NISA 月5万円投資を最大限に活かすベストプラクティスです。
新NISA 月5万円の積立投資に関するより詳しい情報は、新NISA 月5万円で30年後の資産形成法でも解説しています。